海軍飛行予備学生・予備生徒


海軍飛行予備学生慰霊塔



「海軍飛行予備学生 慰霊塔」
(愛知県名古屋市・愛知県護国神社




(平成15年11月28日)

海軍飛行予備学生概要(銘板)

満洲事変のさなか昭和9年に入隊の1期生から第二次世界大戦末期昭和19年入隊の15期生まで 生徒は同18年入隊の1期生と同19年入隊の2期生で操縦偵察各専修と飛行要務にわかれた
入隊者10,932名 うち戦没2,437名で期別内訳下表の通り

期別 入隊者 戦没者
1期
2期 14
3期 17
4期 12
5期 19
6期 26 10
7期 33 24
8期 43 27
9期 34 22
10期 98 61
11期 85 68
12期 61 29
13期 4726 1605
14期 1954 395
1期生徒 1393 159
15期 1854 16
2期生徒 558

永沢道雄・著『ひよっこ特攻』では、飛行予備学生の人数等について上記と多少違いがあるので、参考までに抜粋整理して下に記します。(平成16年6月5日記)

人数 解説
昭和 9年 1期 6名採用したが途中で1名失格。予備少尉任官は5名。
1年間の教育後予備少尉に任官と同時に民間へ戻る。
昭和10年 2期 15  
昭和11年 3期 17  
昭和12年 4期 14 この期から予備少尉任官と同時に即日充員招集で軍務に就く。
昭和13年

昭和16年
5期

8期
年平均30  
昭和17年 9期 38  
昭和17年 10期 100 初めて募集した一般兵科予備学生から飛行科に転科した者。
昭和17年 11期 101  
昭和17年 12期 70 第2期一般予備学生から飛行科へ転科した者。
昭和18年 13期 5200 7万人の志願者から選抜された。
昭和18年9月から土浦・三重航空隊で基礎教育。
飛行要務専修者217名は三重航空隊で教育を受ける。
昭和18年 14期 3323 ”学徒出陣組”
今までの志願兵ではなく義務兵役で徴集した者から選抜。
飛行専修者は昭和19年2月から土浦・三重航空隊で4ヶ月間
の基礎教育を受ける。
飛行要務専修者は鹿児島航空隊で教育を受ける。
昭和18年 1期予備生徒 2360 ”学徒出陣組”のうち大学学部以外の大学予科、高等学校、
専門学校在学中の者。
飛行専修者は昭和19年2月から土浦・三重航空隊で4ヶ月間
の基礎教育を受ける。
飛行要務専修者は鹿児島航空隊で教育を受ける。
以下略
飛行要務士
昭和19年に初めて部隊に配属された新しい飛行科士官の職種。
飛行機には搭乗せずに間接業務や管理業務(戦闘記録や人事記録等)を担当する。
13期・14期予備学生と1期予備生徒から要員を充足させた。
13期予備学生の中で飛行専修学生に志願したが飛行不適とされた者の中から、どうしても飛行隊で勤務したいという強い希望により、飛行要務士の制度創設が決まって217名が採用されたのが始まり。

第14期飛行予備学生

基礎教程(土浦航空隊)から次教程へ (昭和19年5月)
種別 人数 移動先
操縦専修(中間練習機教程へ) 1120 出水航空隊(517名)・矢田部・第2美保・博多・鹿島・
北浦・詫間航空隊
偵察専修(中間練習機教程へ) 790 大井航空隊(550名)・徳島航空隊
要務要員(改めて搭乗不適とされた者) 280 土浦・百里原・矢田部・北浦航空隊

基礎教程(鹿児島航空隊)から次教程へ (昭和19年5月)
種別 人数 移動先
要務専修(術科教程へ) 不明 鹿児島・第2美保・宇佐・大井・青島(中国)等30ヶ所

中間練習機教程から実用機教程へ (昭和19年9月)
操縦専修学生(陸上機組)約900名
種別 人数 移動先
戦闘機組    
艦上攻撃機組 64 宇佐航空隊
艦上爆撃機組 46 宇佐航空隊
中型陸上攻撃機    
グライダー 11  
第14期飛行予備学生戦没者数
総員3323名
飛行専修(操縦・偵察)戦没者251名
神風特別攻撃隊員としても多くの学生が亡くなっています。
飛行要務専修戦没者160名

第1期飛行予備生徒(14期飛行予備学生と同期の学徒出陣組)

基礎教程(三重航空隊)から次教程へ (昭和19年5月)
種別 人数 移動先
操縦専修(中間練習機教程へ) 850 筑城・冨高・虎尾(台湾)・第2美保・第2河和・大津航空隊
偵察専修(中間練習機教程へ) 570 鈴鹿航空隊
要務専修(術科教程へ) 940 鈴鹿・高知・徳島・鹿児島・三重航空隊

ひよっこ特攻〜ハイテク艦隊VS複葉機特攻〜
永沢道雄著 光人社NF文庫 1997年発行 定価725円+税

白鴎顕彰の碑



白鴎顕彰之碑
(京都市・京都霊山護国神社)





(平成19年3月17日)

白鴎顕彰之碑

学徒出身戦没海軍飛行科予備士官の霊に捧ぐ

大東亜戦争は航空決戦が祖国の存亡を決する戦況となり、旧制大学、高等・専門学校を卒業または在学中の学徒たちは、緊迫した祖国と同胞を護るために敢然と海軍飛行科予備学生・予備生徒を志願し、学窓から大空の決戦場へ赴きました。
短期間の猛訓練に耐え、航空隊指揮官として英知と勇気をもって戦い、2485名が雲ながるる果てに散華されました。
そのなかで神風特別攻撃隊士官搭乗員の85%実に658名が学徒出身海軍飛行科予備士官でありました。
学徒たちが戦争の矛盾を感じつつも、一心に祖国の安泰と、家族の平安を信じ「後を頼む」の一言を託し、生死を超越して戦った精神こそ、この国を継ぐ者への指標であります。
こうした痛恨の史実を語り継ぐため、戦後日ならずして生存同期生相集い海軍航空隊を象徴したその名も白鴎遺族会を結成、今日英霊の永遠なる在世を希い『白鴎顕彰之碑』を建立し、深く哀悼の意を捧げ、世界の平和を祈るものであります。

2001年(平成13年)5月27日
白鴎遺族会

(碑文より)


慰霊碑



慰霊碑
大阪護国神社

海軍第一期飛行専修豫備生徒



(平成20年6月15日)

碑誌

海軍第1期飛行専修予備生徒は、戦雲急を告げる昭和18年12月10日、学業半ばにして臨時現役兵として應召し、各海兵団を経て、三重及び鹿児島の海軍航空隊に於て基礎訓練を受け、中練教程の後、予備士官として実戦に参加した。
主として沖縄特攻、その他数々の戦場に於いて我々は同期165名を失った。
戦後30年ここにその名を銘記し、今は亡き戦友の御霊を永遠に弔うものである。


海軍予備学生制度

海軍が予備学生制度を創設したのは昭和9年。
ただし、これは飛行科(当時は航空科と称した)要員に限られたものであった。

それまでは、高等商船学校航海科卒業者は卒業と同時に海軍予備少尉に、機関科卒業者は海軍予備機関少尉に任官する制度で、海軍予備士官といえば、高等商船学校出身者を指すものであったが、一般大学出身者を、海軍予備士官に任官させる制度は、この時に初めて制定されたものである。

名称は第1期〜第4期が航空予備学生。
第5期〜第7期が飛行科航空予備学生。
第8期〜第12期が飛行科予備学生。
第13期以降から飛行専修予備学生。
と名称が変わる。

当初の海軍航空予備学生制度は、大学卒業後の兵役を海軍で予備士官として務めさせ、その後はいったん社会に帰して、有事の際に予備員とすることを目的とした。
しかし、まもなく日華事変が始まり、第4期航空予備学生は、大学卒業後約1年間の教育ののち、予備少尉に任官と同時に予備役編入、即日充員召集という形で、そのまま終戦まで海軍に勤務することになった。

(参考:田中知之著『八重の潮路の果てに〜第1期海軍兵科予備学生の記録〜』)

(平成20年12月20日追記)


【海軍航空予備学生・第2期生】

昭和5年4月に、朝日新聞社の全面的な後援で、財団法人日本学生航空連盟が設立された。
陸海軍払い下げの飛行機で、羽田飛行場を根城に大学・高専の在学生中、希望者は存分に大空を飛びまわり、練習に励み、かつ、楽しんでいた。

そのような彼らに海軍は目を付け、航空予備搭乗員の養成源にしようと考えた。
昭和9年6月1日、学連の軒先を借りて“海洋部”を設けた。
海軍航空本部がその事業、人事などの監督、指導にあたり、教育訓練には中古品が無償で譲渡され、教官陣にも予備役海軍軍人が送り込まれた。
操縦練習用の飛行機は“アブロ陸上初歩練習機”である。

在学中、学業に妨げを生じない範囲で初歩的航空教育を施し、技量的には3等飛行機操縦士、できれば2等飛行機操縦士の免許を取得し得る程度までに高めておく。
そうすれば、卒業後、海軍へ入隊させてからの教育は余裕のあるいっそう充実したものに出来るだろうと海軍は意図したのである。
そして、入隊後の彼らに1年間、本格的な海軍教育を施して飛行機搭乗士官を養成し、温存しようともくろんで作ったのが「海軍航空予備学生」制度だった。

昭和9年11月、まだ海洋部在籍者から学校卒業者が出ない時期に、第1回目の海軍航空予備学生を公募し入隊させた。
したがって、1期生は海洋部での飛行経験を持たない、一般の大学の卒業生から採用された。
昭和10年の第2期生は、学連海洋学部第1回修了者12名と、1期生と同様の飛行経験のない一般募集者3名の合計15名が5月1日に入隊した。
当時の海洋部部則には、会費は徴収しないが、卒業した後は海軍航空予備学生を志願しない場合は、教育費用の全額もしくは一部を償還させることありという定めがあった。
すなわち“学校卒業即海軍入隊”が原則とされていたのである。

第2期学生は、昭和11年4月28日、地上基礎教育2ヵ月、飛行教育10ヵ月を修了して霞ヶ浦航空隊を退隊して“娑婆”に帰った。
彼等は6月1日に“任海軍予備少尉”の辞令を受領した。
予備学生教育で、みな平均213時間ばかり飛んだので、一等飛行機操縦士と二等航空士の免許取得の受験資格があり、この免状があれば、民間のパイロットとして働くことができた。
航空予備員の温存(日航や航空機製造会社等への就職)という意味では、重要な施策であったといえる。
こうして海軍予備学生は、昭和12年3月卒業の第3期までは、予備少尉に任官すると、いったん民間へ帰った。
だが、その年の7月7日に日華事変が勃発したので、“赤紙”の充員召集令状が彼らのもとへも飛ぶようになった。
第一次召集が9月5日に下令され、ついで11月5日に第二次の召集が下された。

日華事変中、陸軍の幹部候補生出身・応召予備役将校は、長くても2〜3年で、いったんは召集解除されるのが普通だったらしい。
航空予備学生の応召予備士官も、昭和14年12月までに26名のうち11名が、2回に分けて召集を解かれている。
ところが、もともと一時的な助っ人として民間から駆け付ける“海軍予備士官”を永久服役する正規の“海軍士官”、いわゆる職業軍人にしようと海軍当局が発案した。
昭和17年当時、第2期予備学生出身者では殉職戦死者が4名も出ており、応召中の生存予備士官は3名で、みな予備大尉になっていた。
海軍は、この案を実行に移し、昭和17年11月1日施行の勅令により、“海軍予備大尉、予備中尉、予備少尉をそれぞれ海軍大尉、中尉、少尉に任用し得る”としたのである。

予備士官を現役士官にするという“特別任用”は軍令承行令がらみではないかという。
昭和17年末ごろ、海軍兵学校でいうと68期ぐらいまでが、どんどん出てきて、分隊士、飛行士として働いている。
ところが、予備大尉、予備中尉は古参で腕もあるのにピシッとした職務が与えられない。
予備士官と士官とでは服装も違うし、名実ともにやりにくいことが多かった。
海軍には軍令承行令と称する“戦闘に際して”の軍隊指揮権継承順位を定めた鉄則があった。
原則としてその軍隊指揮は士官である海軍将校に優先権があり、不思議なことに、戦前は、予備士官にはそれが与えられていなかった。
このため応召の“予備大尉”は、現役の“少尉”に指揮を受けねばならない場合もあり得たのである。
だが、これでは近代戦は戦えない。
困った海軍は、日華事変で予備士官を召集するようになってから、種々の特例を設けて切り抜けていたので、それなら有能な予備士官は士官に転官させた方が、部隊指揮はやりやすい、ということになったと思われる。

しかし、戦争中の大量募集になってから、江田島出身の正規士官から差別を受けたという例が多かったという。
兵学校出身者からすれば、長い間、厳しく鍛えられて卒業した者と、海軍へ入って間もない人間が同じ階級では、という感情があったと思われ、海兵60期代後半以後の人に、予備士官に対してそういう偏見を持つ例が多かったという。

(参考:雨倉孝之 著 『飛行隊長が語る勝者の条件』 光人社NF文庫 1999年11月発行)

(令和2年5月15日 追記)


同期の桜

同期の桜
六助
海軍飛行科予備学生生徒

(福岡県福岡市・福岡県護国神社

昭和46年5月16日
財団法人 白鴎遺族会 福岡支部


(平成20年11月25日)

「誌」の碑


雲流るゝ涯に
散った
亡き戦友を偲んで
こゝに櫻を植樹する
入隊五十周年を記念して
札幌護国神社

(平成22年5月26日)

【碑文】(裏)

第十三期海軍飛行予備学生
在住北海道有志一同

(人名略)

平成5年5月13日




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