海軍飛行予備学生・予備生徒

「海軍飛行予備学生　慰霊塔」 （愛知県名古屋市・愛知県護国神社） （平成１５年１１月２８日）

海軍飛行予備学生概要（銘板）

満洲事変のさなか昭和９年に入隊の１期生から第二次世界大戦末期昭和１９年入隊の１５期生まで　生徒は同１８年入隊の１期生と同１９年入隊の２期生で操縦偵察各専修と飛行要務にわかれた
入隊者１０，９３２名　うち戦没２，４３７名で期別内訳下表の通り

永沢道雄・著『ひよっこ特攻』では、飛行予備学生の人数等について上記と多少違いがあるので、参考までに抜粋整理して下に記します。（平成１６年６月５日記）

飛行要務士

昭和１９年に初めて部隊に配属された新しい飛行科士官の職種。

飛行機には搭乗せずに間接業務や管理業務（戦闘記録や人事記録等）を担当する。

１３期・１４期予備学生と１期予備生徒から要員を充足させた。

１３期予備学生の中で飛行専修学生に志願したが飛行不適とされた者の中から、どうしても飛行隊で勤務したいという強い希望により、飛行要務士の制度創設が決まって２１７名が採用されたのが始まり。

第１４期飛行予備学生

第１４期飛行予備学生戦没者数

総員３３２３名

飛行専修（操縦・偵察）戦没者２５１名

神風特別攻撃隊員としても多くの学生が亡くなっています。

飛行要務専修戦没者１６０名

第１期飛行予備生徒（１４期飛行予備学生と同期の学徒出陣組）

ひよっこ特攻〜ハイテク艦隊ＶＳ複葉機特攻〜

永沢道雄著　光人社ＮＦ文庫　１９９７年発行　定価７２５円＋税

白鴎顕彰之碑 （京都市・京都霊山護国神社） （平成１９年３月１７日）

白鴎顕彰之碑

学徒出身戦没海軍飛行科予備士官の霊に捧ぐ

大東亜戦争は航空決戦が祖国の存亡を決する戦況となり、旧制大学、高等・専門学校を卒業または在学中の学徒たちは、緊迫した祖国と同胞を護るために敢然と海軍飛行科予備学生・予備生徒を志願し、学窓から大空の決戦場へ赴きました。
短期間の猛訓練に耐え、航空隊指揮官として英知と勇気をもって戦い、２４８５名が雲ながるる果てに散華されました。
そのなかで神風特別攻撃隊士官搭乗員の８５％実に６５８名が学徒出身海軍飛行科予備士官でありました。
学徒たちが戦争の矛盾を感じつつも、一心に祖国の安泰と、家族の平安を信じ「後を頼む」の一言を託し、生死を超越して戦った精神こそ、この国を継ぐ者への指標であります。
こうした痛恨の史実を語り継ぐため、戦後日ならずして生存同期生相集い海軍航空隊を象徴したその名も白鴎遺族会を結成、今日英霊の永遠なる在世を希い『白鴎顕彰之碑』を建立し、深く哀悼の意を捧げ、世界の平和を祈るものであります。

２００１年（平成１３年）５月２７日
白鴎遺族会

（碑文より）

慰霊碑 （大阪護国神社） 海軍第一期飛行専修豫備生徒 （平成２０年６月１５日）

碑誌

海軍第１期飛行専修予備生徒は、戦雲急を告げる昭和１８年１２月１０日、学業半ばにして臨時現役兵として應召し、各海兵団を経て、三重及び鹿児島の海軍航空隊に於て基礎訓練を受け、中練教程の後、予備士官として実戦に参加した。
主として沖縄特攻、その他数々の戦場に於いて我々は同期１６５名を失った。
戦後３０年ここにその名を銘記し、今は亡き戦友の御霊を永遠に弔うものである。

海軍予備学生制度

海軍が予備学生制度を創設したのは昭和９年。
ただし、これは飛行科（当時は航空科と称した）要員に限られたものであった。

それまでは、高等商船学校航海科卒業者は卒業と同時に海軍予備少尉に、機関科卒業者は海軍予備機関少尉に任官する制度で、海軍予備士官といえば、高等商船学校出身者を指すものであったが、一般大学出身者を、海軍予備士官に任官させる制度は、この時に初めて制定されたものである。

名称は第１期〜第４期が航空予備学生。
第５期〜第７期が飛行科航空予備学生。
第８期〜第１２期が飛行科予備学生。
第１３期以降から飛行専修予備学生。
と名称が変わる。

当初の海軍航空予備学生制度は、大学卒業後の兵役を海軍で予備士官として務めさせ、その後はいったん社会に帰して、有事の際に予備員とすることを目的とした。
しかし、まもなく日華事変が始まり、第４期航空予備学生は、大学卒業後約１年間の教育ののち、予備少尉に任官と同時に予備役編入、即日充員召集という形で、そのまま終戦まで海軍に勤務することになった。

（参考：田中知之著『八重の潮路の果てに〜第１期海軍兵科予備学生の記録〜』）

（平成２０年１２月２０日追記）

【海軍航空予備学生・第２期生】

昭和５年４月に、朝日新聞社の全面的な後援で、財団法人日本学生航空連盟が設立された。
陸海軍払い下げの飛行機で、羽田飛行場を根城に大学・高専の在学生中、希望者は存分に大空を飛びまわり、練習に励み、かつ、楽しんでいた。

そのような彼らに海軍は目を付け、航空予備搭乗員の養成源にしようと考えた。
昭和９年６月１日、学連の軒先を借りて“海洋部”を設けた。
海軍航空本部がその事業、人事などの監督、指導にあたり、教育訓練には中古品が無償で譲渡され、教官陣にも予備役海軍軍人が送り込まれた。
操縦練習用の飛行機は“アブロ陸上初歩練習機”である。

在学中、学業に妨げを生じない範囲で初歩的航空教育を施し、技量的には３等飛行機操縦士、できれば２等飛行機操縦士の免許を取得し得る程度までに高めておく。
そうすれば、卒業後、海軍へ入隊させてからの教育は余裕のあるいっそう充実したものに出来るだろうと海軍は意図したのである。
そして、入隊後の彼らに１年間、本格的な海軍教育を施して飛行機搭乗士官を養成し、温存しようともくろんで作ったのが「海軍航空予備学生」制度だった。

昭和９年１１月、まだ海洋部在籍者から学校卒業者が出ない時期に、第１回目の海軍航空予備学生を公募し入隊させた。
したがって、１期生は海洋部での飛行経験を持たない、一般の大学の卒業生から採用された。
昭和１０年の第２期生は、学連海洋学部第１回修了者１２名と、１期生と同様の飛行経験のない一般募集者３名の合計１５名が５月１日に入隊した。
当時の海洋部部則には、会費は徴収しないが、卒業した後は海軍航空予備学生を志願しない場合は、教育費用の全額もしくは一部を償還させることありという定めがあった。
すなわち“学校卒業即海軍入隊”が原則とされていたのである。

第２期学生は、昭和１１年４月２８日、地上基礎教育２ヵ月、飛行教育１０ヵ月を修了して霞ヶ浦航空隊を退隊して“娑婆”に帰った。
彼等は６月１日に“任海軍予備少尉”の辞令を受領した。
予備学生教育で、みな平均２１３時間ばかり飛んだので、一等飛行機操縦士と二等航空士の免許取得の受験資格があり、この免状があれば、民間のパイロットとして働くことができた。
航空予備員の温存（日航や航空機製造会社等への就職）という意味では、重要な施策であったといえる。
こうして海軍予備学生は、昭和１２年３月卒業の第３期までは、予備少尉に任官すると、いったん民間へ帰った。
だが、その年の７月７日に日華事変が勃発したので、“赤紙”の充員召集令状が彼らのもとへも飛ぶようになった。
第一次召集が９月５日に下令され、ついで１１月５日に第二次の召集が下された。

日華事変中、陸軍の幹部候補生出身・応召予備役将校は、長くても２〜３年で、いったんは召集解除されるのが普通だったらしい。
航空予備学生の応召予備士官も、昭和１４年１２月までに２６名のうち１１名が、２回に分けて召集を解かれている。
ところが、もともと一時的な助っ人として民間から駆け付ける“海軍予備士官”を永久服役する正規の“海軍士官”、いわゆる職業軍人にしようと海軍当局が発案した。
昭和１７年当時、第２期予備学生出身者では殉職戦死者が４名も出ており、応召中の生存予備士官は３名で、みな予備大尉になっていた。
海軍は、この案を実行に移し、昭和１７年１１月１日施行の勅令により、“海軍予備大尉、予備中尉、予備少尉をそれぞれ海軍大尉、中尉、少尉に任用し得る”としたのである。

予備士官を現役士官にするという“特別任用”は軍令承行令がらみではないかという。
昭和１７年末ごろ、海軍兵学校でいうと６８期ぐらいまでが、どんどん出てきて、分隊士、飛行士として働いている。
ところが、予備大尉、予備中尉は古参で腕もあるのにピシッとした職務が与えられない。
予備士官と士官とでは服装も違うし、名実ともにやりにくいことが多かった。
海軍には軍令承行令と称する“戦闘に際して”の軍隊指揮権継承順位を定めた鉄則があった。
原則としてその軍隊指揮は士官である海軍将校に優先権があり、不思議なことに、戦前は、予備士官にはそれが与えられていなかった。
このため応召の“予備大尉”は、現役の“少尉”に指揮を受けねばならない場合もあり得たのである。
だが、これでは近代戦は戦えない。
困った海軍は、日華事変で予備士官を召集するようになってから、種々の特例を設けて切り抜けていたので、それなら有能な予備士官は士官に転官させた方が、部隊指揮はやりやすい、ということになったと思われる。

しかし、戦争中の大量募集になってから、江田島出身の正規士官から差別を受けたという例が多かったという。
兵学校出身者からすれば、長い間、厳しく鍛えられて卒業した者と、海軍へ入って間もない人間が同じ階級では、という感情があったと思われ、海兵６０期代後半以後の人に、予備士官に対してそういう偏見を持つ例が多かったという。

（参考：雨倉孝之　著　『飛行隊長が語る勝者の条件』　光人社NF文庫　１９９９年１１月発行）

（令和２年５月１５日　追記）

【海軍予備学生戦没者】

海軍兵学校、海軍機関学校出身の戦没者との比較。
海軍兵学校・海軍機関学校戦没者は３，３６５名、予備学生の戦没者は３，８３７名である。
航空と艦艇に分けると、海兵・海機の航空関係は１，２３９名、艦艇その他は２，１２６名で、予備学生の航空関係は２，４７１名、艦艇その他は１，３６６名である。

一番多く戦没したのは、昭和１９年と２０年で、予備学生の飛行科１３期以降、兵科の３期以降、飛行整備科の７期以降で、全士官数は１８，４３０名である。
（昭和１８年１月に予備学生６１５名が、１０月には８４６名が少尉に任官している。）

予備学生の特攻での戦没者は、大学卒または在学者が約６０％、高等工業卒または在学者が約１３％、師範学校卒が約７％、高等商業卒または在学者が約７％、その他が約１３％である。

（参考：堀内彦男　著　「調査　海軍予備学生戦没者の軌跡」・『歴史と人物　実録日本陸海軍の戦い』所収　中央公論社　昭和６０年８月発行）

（令和２年１０月１５日　追記）

同期の桜 六助 海軍飛行科予備学生生徒 （福岡県福岡市・福岡県護国神社） 昭和４６年５月１６日 財団法人　白鴎遺族会　福岡支部 （平成２０年１１月２５日）

誌 雲流るゝ涯に 散った 亡き戦友を偲んで こゝに櫻を植樹する 入隊五十周年を記念して （札幌護国神社） （平成２２年５月２６日）

【碑文】（裏）

第十三期海軍飛行予備学生
在住北海道有志一同

（人名略）

平成５年５月１３日

　トップページに戻る　　　陸海軍部隊リストに戻る